モバイル決済と連携できる【POSレジアプリ比較】

スマホやタブレットを使って店舗にクレジットカード決済が導入できるモバイル決済（スマホ決済)は、初期費用をかけずに、簡単に導入できるメリットがあります。

機能面も充実しており、POSレジアプリや、クラウド会計ソフトと連携できるなど、業務効率化のメリットもあります。

そこで、今回は、モバイル決済と連携できる人気のPOSレジアプリを比較してご紹介します。

POSレジアプリは無料で使えるものと有料のものがある

スマホやタブレットがPOSレジ代わりになるPOSレジアプリは、無料のものから有料のものまで、多くの種類があります。

付属品は別途購入が必要

POSレジアプリを使う際の、

• タブレット
• レシートプリンター
• キャッシュドロワー（金庫）

は別売りです。

業種や業務形態によっては、バーコードスキャナなども必要です。

モバイル決済POSレジ対応一覧

主要モバイル決済4社のPOSレジアプリ連携状況を一覧にしてみました。

すでにPOSレジアプリを使っていて、クレジットカード決済の導入を検討している場合は、どのモバイル決済と連携できるか？という点も、モバイル決済を選ぶポイントになります。

（モバイル決済を利用する場合は、別途、申込が必要です）

連携状況	モバイル決済
POSレジアプリ	Square	AirPAY	楽天ペイ	Coiney
SquarePOSレジ	〇
Airレジ	〇	〇
スマレジ	〇		〇	〇
Bionly	〇		〇	〇
Ubiregi（ユビレジ）	〇		〇	〇
poscube	〇		〇	〇
Orange Operation	〇		〇	〇
POS+			〇	〇
ラクレジ	2019年4月30日にサービス終了予定
MAIDO POS				〇
Loyverse POS				〇
NEXPO				〇

人気の主要POSレジアプリ比較と解説

POSレジアプリも、モバイル決済も、どちらもこれから導入したいという方は、先に使うPOSレジを決めて、連携できるモバイル決済を選ぶという方法もあります。

POSレジアプリは、とても種類が多く、ここですべてを紹介することはできませんが、無料プランのある代表的なサービスを厳選すると次の４つになります。

POSレジアプリによって対応OSが異なるので、はじめに確認しておきましょう。

POSレジアプリ比較表

参考までに、クラウド会計ソフトのシェアは、2018年3月の調査では、「弥生（やよい）」が55.4％、次いで「マネーフォワード」が21.1％、「freee」が16.5％となっています。

（出展：MM総研「クラウド会計ソフトの利用状況調査(2018年3月末)」）

半数以上が弥生（やよい）利用というダントツのシェアです。

筆者も利用していますが、使いやすく、特に問題を感じることはありません。

操作が分からない時も、ネットに対応策が載っていることも多くて助かります。

freeeは認知度が上がっている印象だったので、もう少しシェアがあるかと思いましたが、意外にそうでもありませんでした。

ところで、弥生のシェアがこれだけあるのに、SquarePOSレジは弥生と連携ができないのは残念です。

SquareもAirレジも、無料で多機能なのですが、会計ソフトとの連携という点では、Airレジの方が勝っていると言えます。

会計ソフトの詳細は、各公式サイトをご確認ください。

• freee
• MFクラウド確定申告
• やよいの白色申告オンライン・やよいの青色申告オンライン
• FXシリーズ

主要POSレジ解説

SquarePOSレジ～世界中の200万以上の事業者が使用

モバイル決済のSquareが提供する無料のPOSレジアプリ。

本社はアメリカですが、日本でも、モバイル決済の広まりとともに、SquarePOSレジの利用者も増えています。

iOSとAndroidのどちらにも対応しているので、手持ちの端末でも利用しやすく、飲食店をはじめ、小売業・美容院・イベントなどにも幅広く使われています。

カード決済だけでなく、現金の受付、売上分析、 在庫管理、商品管理、複数店舗管理などがすべて無料で使える多機能なPOSレジアプリです。

Airレジ～他のアプリとの連携がスムーズ

リクルートライフスタイルが提供する、iOS専用の無料POSレジアプリ。

iPad ・ iPhoneで利用でき、クレジット決済は、AirペイやSquareと連携できます。

現金の受付、売上分析、 在庫管理、商品管理、複数店舗管理、決済・予約管理サービスとの連携などのすべての機能が無料で使えます。

Airシリーズと簡単に連携できるのも魅力です。

スマレジ～事業拡大にもスムーズに対応

シンプルな操作で使いやすい、高機能POSレジアプリ。

機能別に、無料プランを含む5種類の料金プランがあります。無料プランは、会計ソフトとの連携や複数店舗での利用はできませんが、基本的なレジ機能は備わっています。

将来的に店舗数が増えたり事業が拡大して、有料プランの機能が必要になった時に、無料プランからスムーズにプラン変更できるところがメリットで、複数店舗を展開予定の事業者におすすめのレジです。

飲食店、小売店を中心に、アパレル、エステ、美容室、催事等など、小規模店～大規模店まで5万店舗以上で利用されています。

クレジットカード決済は、スマレジとゼウス社が提供するスマレジ・ペイメントの他、楽天ペイ、ペイメントマイスター、Coiney（コイニー）に対応しています。

ユビレジ（ubiregi）～業種に適したプラン設定

iPadに対応したPOSレジアプリで、無料プランの他に、有料プランとして、プレミアムプラン・飲食店向けプラン・小売店向けプラン・カスタマイズプランがあります。

「飲食店向け」「小売店向け」というように、業種に適したプラン設定になっているので、導入時に選びやすいのが特徴です。

有料プランでは、連携できるアプリの数も多く、より機能的に使うことができます。

無料でなくてもいいので、高機能のアプリを使いたい方におすすめです。

POSレジアプリの選び方

対応OSに注意

POSレジアプリは、 iOS端末で使えるもの、Androidでも使えるもの、Windows で使えるものなど、OSの対応状況が異なります。

さきほどご紹介したPOSレジアプリの中では、Androidで使えるのはSquareのみですが、他にも、Androidでも使えるもの、Windowsでも使えるものなど色々なPOSレジアプリがあります。

どのOSで利用するのかをあらかじめ考えて、対応しているPOSレジを選ぶ必要があります。

サービスが終了することもある

POSレジアプリは数多くあり、その分、競争が激しく、利用者の伸び悩みが原因でサービスを終了するところもあります。

「有料サービスなら大丈夫だろう」と思いがちですが、そうでもなく、Regi!やラクレジは有料プランでも2018年でサービス終了予定になっています。

サービスが終了になると、他のPOSレジに変更するしかないので、なるべくなら利用者が多い人気のサービスを選んでおく方が無難と言えます。

足りない機能は他のアプリと組み合わせて補うことも

POSレジアプリには、会計・売上管理・在庫管理・顧客管理といった基本的な機能の他、オーダーエントリーや、予約管理、順番管理などが備わっている多機能なものまであります。

有料のものは、それだけ便利な機能がついているものも多いですが、店舗の規模・業種によっては、無料のSquareやAirレジの機能だけでも十分という店舗もあります。

例えば、Squareは無料で使えるPOSレジですが、使いこなせば、オーダーエントリーのシステムも導入できます。

また、すべてをひとつのPOSレジアプリで対応しなくても、足りない機能は、他のアプリと併用してもいいですね。

POS機能がないもので使えそうなアプリをいくつかご紹介します。

順番管理ができるアプリ

• Airウェイト（無料プランあり）

予約管理ができるアプリ

• AirRESERVE（無料）
• RESERVA（レゼルバ）（無料プランあり）
• 「チョイスリザーブ」（有料）

オーダーエントリーシステムアプリ

• スマレジ・ウェイターWAITER（無料プランあり）

勤怠管理アプリ

• スマレジ・タイムカード（無料プランあり）
• タイムレコポンポン（無料）
• kincone（キンコン）（有料）

kincone（キンコン）は有料ですが、無料トライアル期間（当月と翌月）があります。

Suicaなどの交通系ICカードをタッチするだけで、交通費精算ができます。

有料版も200円/1ユーザーと手ごろな価格です。

その他にも、POSレジアプリに足りない機能を補うものとして、シフト管理アプリ・顧客管理アプリなど、様々なアプリがあります。

POSレジアプリは数が多いので迷いますが、「最低限自分が使いたい機能が何か？」を明確にして、使いやすさ、費用の面から絞ってみましょう。

POSレジを導入するなら軽減税率対策補助金もチェック

軽減税率対策補助金をご存知でしょうか？

消費税が10％になる際に、軽減税率制度が実施され、商品によって税率が異なる（一般商品と10％、飲食料品などの8％）複数税率になります。

店舗が、この対応のために、POSレジを入れ替えたり、新たに導入する場合に、国から受けられる補助金が、軽減税率対策補助金です。

対象となるのは、複数税率を取り扱う事業者で、複数税率対応レジを持っていない中小企業の事業者です。

軽減税率補助金の対象となるものとして、レジ業務に使用する以下のようなものがあります。

• レジ
• モバイルPOSレジ
• バーコードリーダー
• キャッシュドロア
• クレジットカード決済端末
• 電子マネーリーダー
• カスタマーディスプレイ
• レシートプリンタ
• ルーター
• サーバー

軽減税率対策補助金の申請については、こちらをご覧ください。

詳しくはコチラ