SquareやAirペイ、Coineyなどのモバイル決済では、電子レシートが発行できます。
お客様のメールやSMSにレシートが送信できるので、レシートプリンターがなくても決済業務が行えます。
そのため、レシートプリンターはオプション扱いになっています。
レシートプリンターは、値段が少し高めのものが多いこともあり、レシートプリンターなしでモバイル決済を導入する店舗もめずらしくありません。
お客様に、「紙のレシートの代わりに、メールでレシートを送ります」と説明すれば、特に問題ないという話も聞きますが、「紙でレシートもらえないなんて、何だか心配」と不審がられる懸念もありますよね。
レシートプリンターを買わずにモバイル決済を導入した店舗は、「紙のレシートが欲しい」と言われた時に、どのようにしているのか調べてみました。
紙のレシートが欲しいと言われた時の対策方法
レシートプリンタを買っていないお店では、
- 基本的には電子レシートを使う
- どうしても紙のレシートが欲しいと言われた場合は、クレジットカード決済と分かるように、領収書を書く
などして対応しています。
レジレシートや領収書にクレジット利用と明記
紙の控えが必要な時は、通常使っているレジのレシートや領収書に、「クレジットカードご利用」と但し書きしたり、「CREDIT」のスタンプを押して対応しているところがありました。
クレジットのスタンプを利用
手書きでクレジットカード利用と書くよりも、ゴム印やシャチハタスタンプで「クレジットカードご利用」や「クレジット」印を押す方が、早くて見た目もよいのでおすすめです。
実際に、こういった方法で対処している店舗もあるので、プリンタ購入を迷ったら、まずは、プリンタなしで導入し、後でやっぱり必要だなと思った時に、購入してもいいかもしれません。
ちなみに、領収書に「クレジットカード利用」や「CREDIT」など、カード利用と分かるように記載がない場合は、税務上、金銭の受け渡しがあった領収書とみなされレシートがダブってしまうので、記入漏れのないように注意しましょう。
なお、クレジットカード決済の場合は、5万円以上の場合でも収入印紙は不要です。
クレジットカード利用控え、発行義務はある？
とあるショップで、私がクレジットカードで買い物をした時の話です。
その店は、楽天ペイを使っていました。
スムーズにカード決済をして、最後に、領収書を渡されました。
領収書を受け取って、特に何も思わず帰ったのですが、後から、「そう言えば、電子レシートも紙の利用控えもなくて、領収書だけだったな」と気が付きました。
使用したカードの下四桁などが書かれている物を何も受け取っていませんでした。
実は、カード控えは、どうしても客に渡さなくてはいけないという物ではないのです。
あって当然と思いがちですが、クレジットカード利用控えは、必ず発行しなければならないという義務はありません。
ただし、2回払いを超える分割払い・ボーナス払いの場合は、カード控えの発行が義務づけられています。
また、お客様が希望した場合は、1回払いでも発行しなければなりません。
カードリーダー＆モバイルプリンタ＆タブレットが無料のタイムズペイ
Times Payは、カードリーダー・モバイルプリンタ・タブレットを無料で提供してくれるので、初期費用をかけずに導入できます。
振込手数料無料で、決済手数料は、エアペイや楽天ペイなどとほぼ同じです。
タブレット類はタイムズペイ専用の機器なので、他の用途には使えませんが、無料で使えるのはありがたいですね。
入金は月に２回と少なめですが、VISA・MASTERブランドなら、リボ払いや分割払いにも対応しています。
通信費も無料（4G回線）で、Wi-Fi環境がなくてもOKです。
キャッシュレス・消費者還元事業の対象なら、レシートプリンタがタダになるキャンペーンを使えばお得
楽天ペイは、キャッシュレス・消費者還元事業の対象で、新規の申込の方を対象に、レシートプリンタなどを無料提供するキャンペーンを実施中です。
今後は電子レシートが主流になる可能性も？
余談ですが、今はレシートと言えば、紙のレシートが普通ですが、今後は、もしかしたら電子レシートが主流になるかもしれません。
経済産業省は、平成30年2月13日から28日まで、電子化された買物レシート（電子レシート）の標準仕様を検証する実験を行いました。
この実験の参加者の多くが、今後の買い物も電子レシートが良いと回答しています。
実験参加者へのアンケートでは、9割弱の方から今後も買物のレシートを電子レシートで受け取りたいと、また、7割弱の方から買物をするなら共通の電子レシートを受け取れるお店で買物がしたいとの回答を得ることができました。
さらに、カリフォルニア州では、紙レシートの禁止化の動きがあるようです。
まだ、正式に法令化されてはいませんが、もし、法令化されたら、企業は2022年までに電子レシート・システムに切り替え、紙レシートは要望があった時のみ提供することになるそうです。
